にしのクエスト2

情報処理技術者試験と資格学校講師の日常

20210620102927

まいにち応用 令和3年度問題解説 問55 問56 問57

情報処理技術者試験 応用情報処理の令和3年度秋問
題を隔日3問ずつ解いていきます。

問題の解き方や考え方を理解し、暗記していきましょ
う。なお、問題の引用ルールはIPAに準じています。

f:id:koharuwest:20220222151427p:plain

問55
次の処理条件で磁気ディスクに保存されているファイルを磁気テープ
にバックアップするとき、バックアップの運用に必要な磁気テープは
最少で何本か。

〔処理条件〕
毎月初日(1日)にフルバックアップを取る。フルバックアップは1本の磁
気テープに1回分を記録する。
フルバックアップを取った翌日から次のフルバックアップを取るまでは、
毎日、差分バックアップを取る。差分バックアップは、差分バックアッ
プ用としてフルバックアップとは別の磁気テープに追記録し、1本に1カ
月分を記録する。
常に6か月前の同一日までのデータについて、指定日の状態にファイル
を復元できるようにする。ただし、6か月前の月に同一日が存在しない
場合は、当該月の末日までのデータについて、指定日の状態にファイル
を復元できるようにする (例:本日が10月31日の場合は、4月30日まで
のデータについて、指定日の状態にファイルを復元できるようにする)。

ア 12
イ 13
ウ 14
エ 15


問56
"24時間365日"の有人オペレーションサービスを提供する。シフト勤務
の条件が次のとき、オペレータは最少で何人必要か。

〔条件〕
1日に3シフトの交代勤務とする。
各シフトで勤務するオペレータは2人以上とする。
各オペレータの勤務回数は7日間当たり5回以内とする。

ア 8
イ 9
ウ 10
エ 16


問57
経済産業省"情報セキュリティ監査基準 実施基準ガイドライン(Ver1.0)" に
おける、情報セキュリティ対策の適切性に対して一定の保証を付与するこ
とを目的とする監査(保証型の監査)と情報セキュリティ対策の改善に役立
つ助言を行うことを目的とする監査(助言型の監査)の実施に関する記述の
うち、適切なものはどれか。

ア 同じ監査対象に対して情報セキュリティ監査を実施する場合、保証型
  の監査から手がけ、保証が得られた後に助言型の監査に切り替えなけ
  ればならない。
イ 情報セキュリティ監査において、保証型の監査と助言型の監査は排他
  的であり、監査人はどちらで監査を実施するかを決定しなければなら
  ない。
ウ 情報セキュリティ監査を保証型で実施するか助言型で実施するかは、
  監査要請者のニーズによって決定するのではなく、監査人の責任にお
  いて決定する。
エ 不特定多数の利害関係者の情報を取り扱う情報システムに対しては、
  保証型の監査を定期的に実施し、その結果を開示することが有用であ
  る。


(正解)

ウイエ

(本日のクリティカルフレーズ)
・問題に潜む、解答を導くフレーズを赤字で示しています。
 こうきたら、こう返すフレーズですので、要暗記です。
・紫字は解説となっています

問55
次の処理条件で磁気ディスクに保存されているファイルを磁気テープ
にバックアップするとき、バックアップの運用に必要な磁気テープは
最少で何本か。

〔処理条件〕
毎月初日(1日)にフルバックアップを取る。フルバックアップは1本の磁
気テープに1回分を記録する。
フルバックアップを取った翌日から次のフルバックアップを取るまでは、
毎日、差分バックアップを取る。差分バックアップは、差分バックアッ
プ用としてフルバックアップとは別の磁気テープに追記録し、1本に1カ
月分を記録する。
常に6か月前の同一日までのデータについて、指定日の状態にファイル
を復元できるようにする。ただし、6か月前の月に同一日が存在しない
場合は、当該月の末日までのデータについて、指定日の状態にファイル
を復元できるようにする (例:本日が10月31日の場合は、4月30日まで
のデータについて、指定日の状態にファイルを復元できるようにする)。

ア 12
イ 13
ウ 14
エ 15

7ヶ月*2本なのでございます。

問56
"24時間365日"の有人オペレーションサービスを提供する。シフト勤務
の条件が次のとき、オペレータは最少で何人必要か。

〔条件〕
1日に3シフトの交代勤務とする。
各シフトで勤務するオペレータは2人以上とする。
各オペレータの勤務回数は7日間当たり5回以内とする。

ア 8
イ 9
ウ 10
エ 16

必要人数は
3シフト*2人*7日間=42
勤務回数は5回制限なので、
42/5=8.4


問57
経済産業省"情報セキュリティ監査基準 実施基準ガイドライン(Ver1.0)" に
おける、情報セキュリティ対策の適切性に対して一定の保証を付与するこ
とを目的とする監査(保証型の監査)と情報セキュリティ対策の改善に役立
つ助言を行うことを目的とする監査(助言型の監査)の実施に関する記述の
うち、適切なものはどれか。

ア 同じ監査対象に対して情報セキュリティ監査を実施する場合、保証型
  の監査から手がけ、保証が得られた後に助言型の監査に切り替えなけ
  ればならない。
イ 情報セキュリティ監査において、保証型の監査と助言型の監査は排他
  的であり、監査人はどちらで監査を実施するかを決定しなければなら
  ない。
ウ 情報セキュリティ監査を保証型で実施するか助言型で実施するかは、
  監査要請者のニーズによって決定するのではなく、監査人の責任にお
  いて決定する。
エ 不特定多数の利害関係者の情報を取り扱う情報システムに対しては、
  保証型の監査を定期的に実施し、その結果を開示することが有用であ
  る。